スタッフ プロフィール

氏名増原 直樹
氏名(かな)ますはら なおき
所属研究部
職名上級研究員
生年1974
学歴大阪大学工学部卒業(1997)
早稲田大学大学院政治学研究科自治行政専攻修士課程修了(2000)
早稲田大学大学院政治学研究科自治行政専攻博士後期課程単位取得退学(2007)
大阪大学大学院工学研究科 論文博士(2017)
職歴環境自治体会議事務局員(1998)
環境自治体会議環境政策研究所研究員(2000)
早稲田大学環境総合研究センター客員研究員(2007)
法政大学地域研究センター客員研究員(2009)
環境自治体会議環境政策研究所副所長(2011)
環境自治体会議事務局次長(2012)
学位博士(工学)(大阪大学 2017)
修士(政治学)(早稲田大学 2000)
専攻・バックグラウンド行政学
環境計画論
環境エネルギー政策論
地方自治論
市民参加論
所属学会環境科学会
環境情報科学センター
環境法・政策学会
日本地方自治学会
日本計画行政学会
日本地方政治・地域政治学会
受賞歴環境科学会奨励賞(2012)
日本計画行政学会全国大会優秀発表賞(2017)
自己紹介地方自治体の環境基本計画やエネルギー計画、低炭素施策の策定プロセスと計画内容の最適化が修士論文、博士論文の中心テーマでした。
地球研では、水・エネルギー・食料の連環(ネクサス)に研究スコープを広げ、自然科学者とも連携しながら、特に水・エネルギーネクサスに関係するステークホルダーの意識・利害の分析を担当してきました。
2018年3月より実践プログラム1に異動し、できるだけ複数プロジェクトの成果を統合する形で、新たな知見の創出に貢献したいと思います。

 

著書(執筆等)

【単著・共著】

中口毅博.増原直樹.環境自治体会議環境政策研究所 2012年11月 検証●自治体環境政策の20年. 環境自治体白書, 2012-2013年版. 生活社, 東京都千代田区, 316pp.  http://www.seikatsusha.com/backlist-colgei.html

佐藤徹.高橋秀行.増原直樹.森賢三. 2005年10月 新説 市民参加. 公人社, 東京都文京区, 270pp. 2013年3月改訂版発行

【分担執筆】

増原直樹,中口毅博 2018年03月 環境自治体づくり関連年表. 中口毅博編 環境自治体白書2017-2018年版~地域における持続可能な消費と生産~. 生活社, 東京都千代田区, pp.186-201.  http://www.seikatsusha.com/book41.html

増原直樹 2015年03月 地球温暖化対策条例の制度と運用、大気汚染防止に係る規制対策. 田中充編 環境条例の制度と運用. 信山社ブックス. 信山社, 東京都文京区, pp.19-32,101-112.  http://www.shinzansha.co.jp/book/b195986.html

増原直樹 2014年07月 発電と送電の基本的な仕組み. 田中充・白井信雄・馬場健司編 ゼロからはじめる暮らしに生かす再生可能エネルギー入門. 家の光協会, 東京都新宿区, pp.46-53.  http://www.ienohikari.net/book/9784259547509

増原直樹 2014年02月 低炭素施策の促進・阻害要因と施策促進モデル. 田中充編 地域からはじまる低炭素・エネルギー政策の実践. ぎょうせい, 東京都中央区, pp.82-99.  http://shop.gyosei.jp/index.php?main_page=product_info&products_id=8422

増原直樹 2013年12月 エネルギー市民活動の地域間連携の可能性. 中口毅博・環境自治体会議環境政策研究所編 環境自治体から持続可能な自治体へ. 環境自治体白書, 2013-2014年版. 生活社, 東京都千代田区, pp.43-50.  http://www.seikatsusha.com/book33.html

増原直樹(地域適応研究会) 2013年11月 新たな時代のキーワード「レジリエンス」. 田中充・白井信雄編 気候変動に適応する社会. 技報堂出版, 東京都千代田区, pp.51-52.  http://gihodobooks.jp/book/3460-4.html

増原直樹 2011年09月 自治体・地域にとっての節電・省エネ. 環境自治体会議・環境自治体会議環境政策研究所編 震災を越えて―自治体の再出発. 環境自治体白書, 2011年版. 生活社, 東京都千代田区.  http://www.seikatsusha.com/book29.html

増原直樹 2011年02月 低炭素社会の実現と市民参加. 寄本勝美・小原隆治編 新しい公共と自治の現場. コモンズ, 東京都新宿区, pp.184-201.  http://www.commonsonline.co.jp/atarasiikokyo.html

増原直樹 2010年09月 低炭素地域づくりに向けた政策ツール. 環境自治体会議・環境自治体会議環境政策研究所編 低炭素自治体への道標. 環境自治体白書, 2010年版. 生活社, 東京都千代田区.  http://www.seikatsusha.com/book25.html

中口毅博.多比良康彦.国府田諭.増原直樹 2009年05月 自治体温暖化対策の進展と中長期削減に向けた政策展開の可能性─地域特性にあった市区町村レベルの対策を探る. 環境自治体会議・環境自治体会議環境政策研究所編 「グリーン・ニューディール」で持続可能な社会をつくろう!. 環境自治体白書, 2009年版. 生活社, 東京都千代田区.  http://www.seikatsusha.com/book18.html

増原直樹 2009年03月 大きな可能性のある自治体の温暖化対策. 気候ネットワーク編 よくわかる地球温暖化問題(新版). 中央法規出版, 東京都渋谷区, pp.185-192.  http://www.chuohoki.co.jp/products/food/4860/

増原直樹 2007年07月 温暖化対策実行計画は施設別に管理すべし!―日本版「ディスプレイ」実験の結果から. 環境自治体会議・環境自治体会議環境政策研究所編 全市区町村90・00・03年CO2推計. 環境自治体白書, 2007年版. 生活社, 東京都千代田区.  http://www.seikatsusha.com/book13.html

増原直樹 2007年03月 5章2節環境自治体づくりの戦略と実践. 田中勝編 循環型社会への処方箋~資源循環と廃棄物マネジメント~. 中央法規出版, 東京都渋谷区, pp.172-185.

増原直樹 2006年05月 自治体温暖化対策実行計画の現状と課題. 環境自治体会議・環境自治体会議環境政策研究所編 自治体施設のエネルギー消費調査. 環境自治体白書, 2006年版. 生活社, 東京都千代田区, pp.24-43.  http://www.seikatsusha.com/book7.html

増原直樹 2004年08月 市民参加をめぐる条例の現状と課題. 川崎健次・中口毅博・植田和弘編 環境マネジメントとまちづくり~参加とコミュニティガバナンス. 学芸出版社, 京都市下京区, pp.70-79.  http://www.gakugei-pub.jp/mokuroku/book/ISBN4-7615-2344-1.htm

増原直樹 2002年09月 資料2 環境自治体づくりの10年. 田中充・中口毅博・川崎健次編 環境自治体づくりの戦略~環境マネジメントの理論と実践. ぎょうせい, 東京都中央区, pp.282-293.

著書(編集等)

【編集・共編】

寺西俊一監修・東アジア環境情報発伝所編 2006年01月 環境共同体としての日中韓. 集英社, 東京都千代田区, 254pp. 編集委員として記載  http://shinsho.shueisha.co.jp/kikan/0326-b/

論文

【原著】

木村 道徳.増原 直樹.馬場 健司 2017年09月 大分県別府市の小規模地熱発電ステークホルダーの共通認識に着目した潜在的社会ネットワークの可視化. 環境科学会誌 30(5):325-335. DOI:http://doi.org/10.11353/sesj.30.325 (査読付).

増原直樹 2016年12月 市区町村の環境政策分野における「計画の蔟生」現象の解明. 環境情報科学 学術研究論文集 30:19-24. (査読付).

増原直樹 2016年12月 小水力発電と土地改良区. とうきょうの自治(103):32-33.

増原直樹.馬場健司 2016年11月 地下水問題に対する行政関係者と住民の意識調査―福井県小浜市とカリフォルニア州パハロバレーの地域間比較を中心に―. 環境科学会誌 29(6):315-324. (査読付). (研究資料として掲載)

Naoki Masuhara, Kenshi Baba, Akihiro Tokai 2016,10 Clarifying relationships between participatory approaches, issues, processes, and results, through crosscutting case analysis in Japan's environmental, energy, and food policy areas. Environment Systems and Decisions Undecided(Undecided):Undecided-Undecided. DOI:10.1007/s10669-016-9613-6 (査読付).

Makoto Taniguchi, Naoki Masuhara, Kimberly Burnett 2015,12 Water, energy, and food security in the Asia Pacific region. Journal of Hydrology: Regional Studies. DOI:10.1016/j.ejrh.2015.11.005 (査読付).

馬場健司.高津宏明.鬼頭未沙子.河合裕子.則武透子.増原直樹.木村道徳.田中充 2015年07月 地熱資源をめぐる発電と温泉利用の共生に向けたステークホルダー分析-大分県別府市の事例-. 環境科学会誌 28(4):316-329. (査読付).

増原直樹 2015年05月 需要家としての自治体と再生可能エネルギー. 都市問題 106(5):64-73.  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000016752

則武透子.高津宏明.小杉素子.増原直樹.馬場健司.田中充 2014年10月 インターネット討論実験を用いた地熱発電と温泉利用の資源間トレードオフをめぐるステークホルダーの態度変容分析. 第42回環境システム研究論文発表会講演集:393-402. (査読付). ※査読はアブストのみ

木村道徳.馬場健司.増原直樹 2014年10月 地下水資源を巡る多重社会ネットワーク間の関連性に関する分析―福井県小浜市の地下水資源を事例に―. 第42回環境システム研究論文発表会講演集:323-328. (査読付). ※査読はアブストのみ

増原直樹 2014年06月 エネルギー条例の制定動向と課題. 地方財務(720):129-138. 連載:自治体温暖化対策の新展開(3)

増原直樹 2013年11月 自治体・市民の自然エネルギー実践最前線. 社会運動(404):25-31.  http://www.cpri.jp/syakaiundo.htm

馬場健司.増原直樹.田中充.白井信雄 2013年10月 「環境レジリエンス」の概念構築と評価指標の抽出に向けた一考察. 第41回環境システム研究論文発表会講演集:255-261. (査読付). 査読はアブストのみ

増原直樹 2012年12月 都内における再生可能エネルギー事業. まちと暮らし研究(16):23-29.  http://www.chiikiseikatsu.org/mkk.html

増原直樹 2012年06月 再生可能エネルギーは地域社会をどう変えるか. とうきょうの自治(85):2-8.  http://www.jca.apc.org/tokyojic/quarterly_magazine/sample/no_85/index.html

増原直樹 2012年 自治体における再生可能エネルギー導入の方策と課題:地域政策の視点から. 地域イノベーション(5):105-114.  http://www.hosei-hurin.net/kiyou/#year12

増原直樹 2011年10月 再生可能エネルギー特別措置法は地域社会をどう変えるのか?. 月刊自治研(625):36-43.  http://www.jichiro.gr.jp/jichiken_kako/backnum/2011.html#10

増原直樹 2011年03月 低炭素地域づくり条例の動向. 地域政策研究(54):29-33.  http://www.rilg.or.jp/006/no54.pdf

増原直樹 2010年08月 低炭素地域づくり条例に向けて―温暖化対策条例の動向と論点. 地方自治職員研修 43(10):36-38.

増原直樹 2010年04月 温暖化対策の実現可能性評価に関する試案―環境モデル都市アクションプランを例として. 環境科学会誌 23(4):314-320. (査読付).

増原直樹 2010年 自治体環境行政と生物多様性保全. 自治体法務研究(23):11-17.

増原直樹 2009年09月 東京都における地球温暖化対策の進化と合意形成. とうきょうの自治(74):8-14.  http://www.jca.apc.org/tokyojic/quarterly_magazine/sample/no_74/index.html

増原直樹.中島大 2009年04月 環境モデル都市の取り組み(中)飯田市及び都留市. 地方財務(658):178-187.

田中充.増原直樹 2009年03月 環境モデル都市の取り組み(上)横浜市及び東京都千代田区. 地方財務(657):308-318.

増原直樹 2008年08月 パートナーシップ型温暖化対策の可能性. 地方財務(650):220-229.

増原直樹 2008年05月 地球温暖化対策に関する自治体計画策定の動向. 地方財務(647):298-307.

増原直樹 2008年04月 脱温暖化に向けた自治体のエネルギー政策. 資源環境対策 44(4):32-37.

増原直樹 2008年03月 自治体間協力の可能性と限界―環境対策をめぐって. 都市問題 99(3):68-76.

増原直樹 2007年09月 自治体エネルギー政策の手法. 地方財務(639):276-290.

元木悠子.増原直樹 2007年01月 地域におけるエネルギー需要マネジメントの事例及び方向性. 地方財務(631):213-224.

増原直樹 2006年10月 自治体エネルギー政策の現状と動向. 地方財務(628):255-272.

増原直樹 2005年05月 ISO14001認証取得と環境事業実施の関係についての一考察. 環境科学会誌 18(3):291-297. (査読付).

増原直樹 2005年03月 自治体環境計画の目標管理の現状. 公共研究 1(2):239-258. (査読付).  http://mitizane.ll.chiba-u.jp/metadb/up/ReCPAcoe/present-masuhara.pdf

増原直樹 2004年11月 自治体における環境目標の実績把握状況の分析. 環境情報科学論文集(18):225-230. (査読付).  http://www.ceis.or.jp/search/entries/article/2/18/7457

増原直樹 2003年12月 『脱温暖化地域づくり』のアプローチ. 月刊自治研(531):61-69.  http://www.jichiro.gr.jp/jichiken_kako/mokuji/1985mokuji.htm

増原直樹 2003年 政策の「統合」時における自治体総合計画の役割―持続可能な発展政策を例として. 早稲田政治公法研究(72):93-122.

増原直樹 2002年 自治体における環境政策過程―環境基本計画を中心に. 早稲田政治公法研究(70):283-314.

増原直樹 2001年10月 環境計画をめぐる政府間の連携. 月刊自治研(505):76-87.  http://www.jichiro.gr.jp/jichiken_kako/mokuji/1985mokuji.htm

増原直樹 1999年08月 グローカルアクションと自治体環境マネジメントシステム―交通・エネルギー分野の事例. 資源環境対策 35(10):1013-1017.

【総説】

増原直樹 2009年05月 地域における省エネ対策の現状と今後の方向性. 資源環境対策 45(5):16-19.

増原直樹.中口毅博 2003年12月 屋久島から発信された「環境自治体の今後」. 計画行政 26(4):66-72. 連載■地方の計画

増原直樹 2003年01月 「共通指標」を用いた環境自治体度調査の意義と課題―自治体の環境格付けの実施に向けて. リサイクル文化(68):56-64.

中口毅博.増原直樹 2002年12月 自治体から始めよう!温暖化防止政策. 地方議会人 33(7):26-29.

その他の出版物

【解説】

増原直樹 2006年04月 環境 実効性ある温暖化対策と政策主体. 地方自治職員研修 39(4):50-52.

【報告書】

増原直樹 2015年11月 日欧の環境・交通・エネルギー政策と最新データ. 公益財団法人 千葉県市町村振興協会編 平成27年度千葉県市町村職員海外派遣研修 事前研修会「講演会」講演録. pp.23-56.

増原直樹 2014年04月 地方自治体の環境政策~日欧の地球温暖化対策を中心に~. 公益財団法人 千葉県市町村振興協会編 平成25年度千葉県市町村職員海外派遣研修 事前研修会「講演会」講演録. pp.53-74.

【辞書等の分担執筆】

増原直樹 2015年08月 カーボンフットプリント ほか0件. 環境法政研究会編. 環境キーワード事典. 第一法規, 東京都港区.  http://www.daiichihoki.co.jp/store/products/detail/100091.html

増原直樹 2014年03月 IPCC(気候変動に関する政府間パネル) ほか13件. 「環境・経済産業・まちづくり」第1章「環境」. 最新行政大事典, 第4巻. ぎょうせい, 東京都中央区.  http://shop.gyosei.jp/index.php?main_page=product_info&products_id=1231

増原直樹 2012年11月 緑の分権改革 ほか0件. 環境法政研究会編. 環境キーワード事典. 第一法規, 東京都港区.  http://www.daiichihoki.co.jp/store/products/detail/100091.html

【その他の著作(会報・ニュースレター等)】

増原直樹 2015年02月 フィリピン、インドネシアの地熱関連研究者と交流. JSTさくらサイエンスプラン .  http://ssp.jst.go.jp/report/k_vol177.html

増原直樹 2005年05月 自治体の環境基本計画改訂のポイントは?. 参加システム (38):6. 紙上討論「京都議定書発効~自治体・市民のローカルアジェンダをどうつくるか~」

会合等での研究発表

【口頭発表】

増原直樹 大槌の水・エネルギー・漁業に関するステークホルダー分析の結果から見えること. 公開セミナー「大槌の水とエネルギーと漁業」, 2018年02月18日, 岩手県大槌町. (本人発表).

増原直樹.杉山範子 気候保護政策に取り組む自治体ネットワークの日欧比較の枠組み. 環境科学会2017年会, 2017年09月14日-2017年09月15日, 福岡県北九州市. (本人発表). 科研費成果発表.  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000023925

増原直樹.鈴木隆志.馬場健司 地熱エネルギー資源をめぐるトレードオフに関するコデザインの可能性. 環境経済・政策学会2017 年大会, 2017年09月09日-2017年09月10日, 高知県高知市(高知工科大学). (本人発表).

増原直樹.馬場健司 地熱・温泉資源量と開発目標,規制と紛争の実態―全国47都道府県別の分析―. 日本計画行政学会全国大会, 2017年09月08日-2017年09月09日, 東京都渋谷区(青山学院大学). (本人発表). 優秀発表賞受賞。

増原直樹.谷口真人 地下水問題の緊急度認識に影響する要因の探索―愛媛県西条市の市民アンケート調査結果を基に. 日本地下水学会2016年秋季講演会, 2016年10月20日-2016年10月22日, 長崎県長崎市. (本人発表).

Naoki MASUHARA, Tomohiro OH, Kenshi BABA Procedure and Implications of Stakeholder Analysis: A Case Study of Otsuchi Town, coastal and groundwater-rich area in Japan. SIMSEA Regional Symposium 2016, 2016,09,26-2016,09,28, Diliman, Quezon City, Philippines. (本人発表).

増原直樹.鈴木隆志.馬場健司 再生可能エネルギー推進と自然保護行政の交錯~地熱・温泉発電に関する制度的課題の時系列変化. 日本計画行政学会 第39回全国大会, 2016年09月09日-2016年09月10日, 兵庫県西宮市. (本人発表).  http://www.japanpa.jp/cms/wp-content/uploads/2d5059219708f5dc75b56aca2b70b121.pdf

増原直樹.馬場健司 地域社会と温泉発電の共存共栄に向けたガバナンスの課題. 環境科学会2016年会シンポジウム, 2016年09月08日-2016年09月09日, 神奈川県横浜市. (本人発表).  http://ses.or.jp/docs/nenkai/2016nenkai/2016program.pdf

増原直樹 土地改良区における小水力発電等の再生可能エネルギー導入の現状. 環境科学会2016年会シンポジウム, 2016年09月08日-2016年09月09日, 神奈川県横浜市. (本人発表).  http://ses.or.jp/docs/nenkai/2016nenkai/2016program.pdf

増原直樹 第2期西条市環境基本計画策定のためのアンケート・ヒアリング調査報告. 第2期西条市環境基本計画策定委員会, 2016年06月14日, 愛媛県西条市. (本人発表). 2015年度委託研究の報告  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000020788

Naoki Masuhara Introducing Water, Food and Energy Security Nexus in the Asia-Pacific Ring of Fire. National Town Hall Meeting on Water, Food and Energy Nexus, 2016,02,24, インドネシア・ジャカルタ市内. (本人発表).

増原直樹 土地改良区の小水力発電導入事例. 小水力発電セミナー, 2016年02月19日, 北海道札幌市・北海道大学. (本人発表). 地球研プロジェクト共催行事

増原直樹.馬場健司 住民意識をベースにした問題解決の可能性. 環境科学会2015年会シンポジウム, 2015年09月07日-2015年09月08日, 大阪府吹田市. (本人発表).  http://ses.or.jp/docs/nenkai/2015nenkai/2015-program.pdf

Naoki Masuhara and Kenshi Baba Comprehensive Case Analysis on Participatory Approaches, from Nexus Perspectives. 2014 AGU Fall Meeting, 2014,12,15-2014,12,19, San Fransisco, CA, USA. (本人発表).  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000017787

Naoki MASUHARA, Maximilian SPIEGELBERG and Makoto TANIGUCHI Human-Environmental Security in the Asia-Pacific Ring of Fire: Approaching the Water-Energy-Food Nexus. International Symposium on Earth Science and Technology 2014, 2014,12,04-2014,12,05, 福岡県福岡市. (本人発表).

増原直樹.馬場健司 水・エネルギー・食料連環に 関する社会的意思決定事例 の横断的分析. 環境科学会2014年会, 2014年09月18日-2014年09月19日, 茨城県つくば市. (本人発表).

増原直樹 屋久島にみる日本のエネルギーシフトの未来. 環境科学会2014年会, 2014年09月18日-2014年09月19日, 茨城県つくば市. (本人発表).

増原直樹 自治体エネルギー条例の類型と変遷. 環境法政策学会第18回学術大会, 2014年06月21日, 愛知県名古屋市. (本人発表).

増原直樹 トランスディシプリナリティ?エネルギー問題に取り組む 市民活動の現場から考える. 第231回地球研談話会セミナー, 2014年04月15日, 京都市北区. (本人発表).  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000017000

増原直樹 「再生可能エネルギーによるまちづくり全国調査」の集計結果まとめ. 第3回自治研中央推進委員会, 2014年01月21日, 東京都千代田区. (本人発表).

増原直樹 「再生可能エネルギーによるまちづくり全国調査」中間集計結果から見えるもの. 第3回再生可能エネルギーによるまちづくりミニフォーラム, 2013年10月02日, 長野県飯田市. (本人発表).

増原直樹 太陽光発電普及に向けた地域特性分析―全国調査と東京都杉並区調査の比較. 日本計画行政学会 第36回全国大会, 2013年09月06日-2013年09月08日, 宮城県大和町. (本人発表).

増原直樹 地方自治体における気候変動緩和策のマルチベネフィット性. 日本計画行政学会 第35回全国大会, 2012年09月07日-2012年09月08日, 岡山県岡山市. (本人発表).

田中充、木村浩巳、小河誠、増原直樹 地方自治体の低炭素施策の構造化に関する研究. 日本計画行政学会 第34回全国大会, 2011年09月10日-2011年09月11日, 東京都文京区.

増原直樹、木村浩巳、小河誠、田中充 自治体における低炭素施策促進要因モデルの提案. 日本計画行政学会 第34回全国大会, 2011年09月10日-2011年09月11日, 東京都文京区. (本人発表).

増原直樹.木村浩巳.小河誠.田中充 低炭素施策の促進要因モデルとその活用法. 環境科学会2011年会, 2011年09月08日-2011年09月09日, 兵庫県西宮市. (本人発表).  http://ses.or.jp/docs/nenkai/2011nenkai/2011program-final.pdf

増原直樹.木村浩巳.小河誠.田中充 自治体低炭素施策の費用対効果に関する考察. 環境科学会2010年会, 2010年09月16日-2010年09月17日, 東京都文京区. (本人発表).  http://ses.or.jp/docs/nenkai/2010program-final.pdf

増原直樹、田中充、木村浩巳、小河誠 自治体における低炭素施策の促進要因・阻害要因に関する研究. 日本計画行政学会 第33回全国大会, 2010年09月10日-2010年09月11日, 北海道札幌市. (本人発表).

田中充、木村浩巳、増原直樹、小河誠 地方自治体の低炭素施策の構造化に関する研究~庁内実行計画実態分析を中心に. 日本計画行政学会 第33回全国大会, 2010年09月10日-2010年09月11日, 北海道札幌市.

増原直樹 自治体環境計画の実効性向上策―目標管理の観点から. 環境経済・政策学会2005年大会, 2005年10月09日-2005年10月10日, 東京都新宿区. (本人発表).  http://www.seeps.org/meeting/abst2005.pdf

増原直樹 ISO14001認証取得をめざさないEMSの意義. 環境科学会2004年会シンポジウム, 2004年09月30日-2004年10月01日, 兵庫県西宮市. (本人発表).

増原直樹 環境改善のための自転車政策. 環境経済・政策学会2000年大会, 2000年09月30日-2000年10月01日, 茨城県つくば市. (本人発表).  http://www.seeps.org/meeting/prog2000.pdf

【ポスター発表】

Naoki Masuhara and Makoto Taniguchi Proposal and Analysis on Water Intensity in Asia. Nexus 2018: Water, Food, Energy and Climate, 2018,04,16-2018,04,18, Chapel Hill, North Carolina USA. (本人発表).

増原直樹 愛媛県西条市における地下水に関する市民意識の地区別差異. 第14回環境情報科学ポスターセッション, 2017年12月08日, 東京都千代田区. (本人発表).  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000024088

Naoki Masuhara and Kenshi Baba Current Situation of Resource Potential, Development Targets, Regulations and Conflicts of geothermal energy in Japan. Third World Congress and Expo on Green Energy, 2017,09,28-2017,09,29, ドイツ・ベルリン首都圏. DOI:10.4172/2325-9655-C1-015 (本人発表).

増原直樹 土地改良区における小水力発電を中心とした再生可能エネルギー導入の現状. 第13回環境情報科学ポスターセッション, 2016年12月05日, 東京都千代田区. (本人発表).

増原直樹 自治体財産を活用した再生可能エネルギー事業の現状と今後の可能性. 第12回環境情報科学ポスターセッション, 2015年12月01日, 東京都千代田区. (本人発表).

Naoki Masuhara and Kenshi Baba Governance structure of local energy policy in Japan. International Conference "Sustainability in the Water-Energy-Food Nexus. Synergies and Tradeoffs: Governance and Tools at various Scales", 2014,05,19-2014,05,20, Bonn, Germany. (本人発表).

Naoki Masuhara, Michinori Kimura, and Kenshi Baba Comprehensive Case Analysis on Participatory Approaches Applied to Resolve Environmental Disputes in Local Community from Nexus Perspectives. Nexus 2014: Water, Food, Climate and Energy Conference, 2014,03,05-2014,03,08, Chapel Hill, North Carolina USA. (本人発表).

【招待講演・特別講演、パネリスト】

増原直樹 欧州環境先進自治体のネットワークと基盤となるEU政策. 環境首都創造ネットワーク 公開セミナー, 2018年01月31日, 京都府京都市. 科研費成果発表

増原直樹 環境政策と公益:自然科学と社会科学の融 合を目指して. 日本公益学会, 2017年10月28日, 東京都千代田区.  http://www.koeki.gr.jp/2017program.pdf

増原 直樹 Comment on Dr. Jan-Erik Lane’s presentation "The Twilight of Mankind: Global Warming cannot be managed through the COP21". 日本地方政治・地域政治学会2017年東京大会, 2017,06,03-2017,06,04, 東京都江東区.  https://chihoseijigakkai.jimdo.com/%E7%B7%8F%E4%BC%9A-%E7%A0%94%E7%A9%B6%E5%A4%A7%E4%BC%9A/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E5%A4%A7%E4%BC%9A/2017%E5%B9%B4%E5%BA%A6/

増原直樹 再生可能エネルギーを活用するまちづくり~世界の現状と日本の課題~. 自治労公営企業評議会合同政策集会, 2015年05月22日-2015年05月23日, 香川県高松市.

増原直樹 再生可能エネルギーを活用するまちづくり. 第56回地方自治研究大分県集会, 2014年07月18日-2014年07月19日, 大分県佐伯市.

増原直樹 再生可能エネルギーを活用した街づくり―八王子の可能性と課題―. 八王子自治研究セミナー, 2013年07月30日, 東京都八王子市.

増原直樹 私からはじめるエコライフ. ちょうふ環境市民会議設立記念シンポジウム, 2009年03月15日, 東京都調布市.

増原直樹 日本におけるエコ・コミュニティ~その考え方と歴史~. 第2回東アジア環境市民会議, 2004年11月05日, 韓国・ソウル市. (招待講演)

調査研究活動

【国内調査】

大槌町における地域資源活用に関するステークホルダー調査. 岩手県大槌町, 2017年02月-2017年08月.

西条市における環境団体ヒアリング調査. 愛媛県西条市, 2015年10月03日-2016年01月28日.

第2期西条市環境基本計画策定のための市民・中学生・事業者アンケート調査. 愛媛県西条市, 2015年10月-2016年01月.

別府市周辺における地熱発電と温泉利用の共生に関するステークホルダ調査. 大分県別府市等, 2014年07月-2014年08月.

【海外調査】

欧州における気候保護政策に取組む自治体ネットワーク調査. ドイツ・エッセン市,フライブルク市, 2017年09月20日-2017年09月26日. 科研費・基盤C(17K00705)

ジャティルフール・ダム及びジャカルタ湾の環境調査. インドネシア, 2017年03月14日-2017年03月16日.

ジャティルフール・ダム周辺の水・エネルギー・食料(漁業)連環に関するステークホルダ簡易調査. インドネシア・プルワカルタ市, 2014年12月09日-2014年12月10日.

ラグナ湖沿岸の地下水利用と漁業に関するステークホルダ簡易調査. フィリピン・カランバ市及びロス・バニョス市, 2014年11月10日-2014年11月11日.

ドイツにおける水力発電と合意形成. ハノーファ市、ブレーメン市, 2014年05月21日-2014年05月22日.

第3回国際研究動向調査. 米国アリゾナ州立大学, 2014年02月19日-2014年02月21日.

アジア都市における低炭素施策指標調査. ベトナム・ダナン市等, 2011年08月-2011年11月.

欧州におけるエネルギー政策調査. ブリュッセル、ドイツ、スウェーデン, 2004年11月-2004年12月.

外部資金の獲得

【科研費】

気候保護政策に取り組む自治体ネットワークの日欧比較(研究代表者) 2017年04月-2020年03月. 基盤研究(C) (17K00705).

社会活動・所外活動

【他の研究機関から委嘱された委員など】

西条市, 地下水法システム研究会委員 (地下水保全管理計画の策定等について). 2014年10月-2018年03月.

小田原市, 環境審議会委員 (環境基本計画の策定及び変更、環境保全等に関する重要事項). 2012年07月-2018年03月.  http://www.city.odawara.kanagawa.jp/field/envi/environ/topics/singikai.html

【共同研究員、所外客員など】

大阪大学大学院工学研究科, 招へい研究員 (環境計画論に関する研究). 2016年09月-2017年08月.

大阪大学大学院工学研究科, 招へい研究員 (環境計画論に関する研究). 2015年09月-2016年08月.

大阪大学大学院工学研究科, 招へい研究員 (環境計画論に関する研究). 2014年08月-2015年07月.

【依頼講演】

自治体エネルギー条例第二世代の現状と可能性. NPO法人ひらつかエネルギーカフェ・エネルギーサロン, 2017年01月04日, 神奈川県平塚市.

小水力発電と土地改良区~全国の状況と事例~. まちづくりウォッチ, 2016年10月28日, 東京都小平市.

再生可能エネルギーを活用した地域づくりをめざして. NPO法人原発ゼロ市民共同かわさき発電所総会, 2016年06月26日, 神奈川県川崎市.

電力自由化と再生エネルギーをめぐる最新状況. 八王子自治研究センター エネルギー・環境政策研究会, 2016年05月02日, 東京都八王子市.

環境政策・再生エネルギーを 活用したまちづくり. 八王子自治研究センター公開講座, 2015年11月01日, 東京都八王子市.

地域エネルギー条例の理想と現実. かわさき市民共同発電政策検討チーム学習会, 2015年08月16日, 神奈川県川崎市.

日欧の環境・交通・エネルギー政策と最新データ. 公益財団法人千葉県市町村振興協会・海外派遣研修, 2015年05月08日, 千葉県千葉市.  http://www.chisinkyo.or.jp/pdf/20150421.pdf

再生可能エネルギーを活用するまちづくり. 第35回地方自治研究全国集会, 2014年10月18日, 佐賀県佐賀市.

地方自治体の環境エネルギー政策~海外事例の見方と日欧比較~. 公益財団法人千葉県市町村振興協会・海外派遣研修, 2014年05月16日, 千葉県千葉市.  http://www.chisinkyo.or.jp/pdf/20140416.pdf

自治体や地域市民が進める地球温暖化防止. 中原市民館市民自主学級連続講座, 2013年09月29日-2013年11月30日, 神奈川県川崎市. 11月24日開催分を担当  http://beambitious-project.sblo.jp/category/2761981-1.html

地方自治体の環境政策~地球温暖化対策を中心に~. 公益財団法人千葉県市町村振興協会・海外派遣研修, 2013年05月15日, 千葉県千葉市.  http://www.chisinkyo.or.jp/pdf/20130416a.pdf

助言者. 低炭素の地域づくり交流会, 2013年03月10日, 京都府京都市.

自治体の現場力が地域づくりに果たすべき役割〜資源循環・環境政策の視点から. 自治労東京都本部現業評議会, 2013年01月22日, 東京都新宿区.

再生可能エネルギー・省エネルギー・まちづくりに関する自治体とNGO・NPOの協働. 地球環境基金「環境保全戦略講座」重点分野・持続可能なエネルギー社会の構築に向けたNGO・NPOの戦略/協働/ネットワークの構築・強化, 2012年12月22日-2012年12月23日, 福島県福島市.

自治体における再生可能エネルギーの利活用. 平成24年度再生可能エネルギー事業化促進事業 「再生可能エネルギー利活用に関する講演会」, 2012年11月30日, 高知県土佐清水市.

再生可能エネルギーは地域社会をどう変えるのか. 第34回地方自治研究全国集会, 2012年10月20日, 兵庫県神戸市.  http://www.jichiro-hyogo.jp/hyogo-jichiken/sub_meeting/sub_meeting13.html

現場から創る地域の環境~現業職場の連携で実現する環境コミュニティー~. 自治労第4回現業組織集会, 2012年07月19日-2012年07月21日, 北海道旭川市.

地域エネルギー政策. 第202回月例フォーラム, 2012年03月08日, 東京都中野区.  http://www.jca.apc.org/tokyojic/forum/past-forum.html

コメンテータ. 市民が進める温暖化防止シンポジウム・分科会, 2012年02月18日-2012年02月19日, 京都府京都市.

環型社会形成(3R)に向け求められる清掃事業は何か. 自治労第46回清掃集会, 2011年06月23日-2011年06月25日, 高知県高知市.

地球温暖化防止に向けたエコオフィスづくり. 狛江市役所職員研修, 2011年02月21日, 東京都狛江市.

地域での省エネ普及事例. 省エネルギー普及のための人材研修, 2011年01月18日, 東京都新宿区.

政策提言を行う民間団体の現場の視点から~日本における自治体の環境/地球温暖化政策と今後の展望. 地球環境基金・環境保全戦略講座(地球温暖化防止分野), 2010年12月18日-2010年12月19日, 東京都千代田区.

温暖化対策条例・計画の現状、市民提言に使えるデータ. 市民が進める温暖化防止シンポジウム・分科会, 2010年11月21日, 京都府京都市.

地域での資源循環を進めるには. 自治労第3回現業組織集会, 2010年08月05日-2010年08月06日, 福岡県福岡市.

自治体が取り組む環境政策の動向. 東京都中央区総合環境講座, 2010年07月27日, 東京都中央区.

コーディネータ. 持続可能な都市に関する自治体協力セミナー, 2009年10月05日, 神奈川県横浜市. 低炭素都市推進国際会議と連携

排出動向から読み解く地域の特徴(排出量把握手法と動向分析). 自治体向け温暖化対策セ ミナー(きんき環境館), 2009年07月17日, 大阪府大阪市.

環境行政推進講座. (社)日本経営協会, 2008年02月12日, 東京都渋谷区.

地球温暖化対策率先実行計画について. 節電・省エネセミナー, 2006年03月-2012年08月, 新潟県五泉市. 2007年以降、毎年8月に1~2日間実施

自治体における地球温暖化対策~具体的事例と今後の方向性~. JIAM平成15年度政策実務セミナー「地球温暖化対策」, 2003年11月05日-2003年11月07日, 滋賀県大津市.

自治体温暖化防止政策の今後の方向性. JIAM第26回実務セミナー「地球温暖化対策」, 2003年02月05日-2003年02月07日, 滋賀県大津市.

報道等による成果の紹介

【報道機関による取材】

地域のエネルギー 次のステージへ. 2016年03月05日, 新エネルギー新報 (121) :2-3.  http://rihnexap.chikyu.ac.jp/archives/getRepository.do?prkbn=2&achievementId=000020297

教育

【非常勤講師】

同志社大学大学院, グローバル・リソース・マネジメント(博士課程教育リーディングプログラム), GRM資源管理論. 2017年01月-2017年01月.

同志社大学, 理工学部環境システム学科, 環境システム学概論. 2016年06月-2016年06月.

高崎経済大学, 地域政策学部, 行政学. 2013年09月-2014年02月.

法政大学大学院, 政策科学研究科・公共政策研究科, 環境自治体政策研究. 2009年06月- .

法政大学, 社会学部, 環境政策. 2007年09月-2008年03月.

東海大学, 政経学部, 環境政策. 2007年05月-2007年07月.

国士舘大学, 文学部, 政治学. 2007年04月-2008年03月.